テレワーク（在宅勤務）が進んでいるが、利点（メリット）はいったい何だろうか。
通勤時間が0分
朝寝坊の人でも、起きた瞬間から仕事が可能に。
通勤時間が片道1時間かかる場合、往復で2時間。
年収480万円の社員であれば時給2,500円相当になるため、往復2時間で5,000円相当になる。
この時間を他のことに有効活用できる。
通勤時の疲労、ストレスが蓄積すると業務への影響も出てくることが考えられ、通勤がないメリットは大きい。
オフィスで働くことは嫌ではないが、通勤自体が嫌だという人は多いだろう。
軽い症状の時でも業務が可能
咳が出る、朝の腹痛などにより、通勤する場合なら、休暇にしなくてはならない状況であっても、テレワークであれば、業務が可能な場合がある。
通勤時のトラブルに巻き込まれない
通勤時、人身事故、電車遅延、自然災害、犯罪行為に巻き込まれてオフィスに到着するのが遅れることがあるが、テレワークであれば、そのようなトラブルとは無縁である。
令和2年には518件の鉄道事故が発生していた。事故に巻き込まれる心配がなくなる。
鉄道交通事故の動向｜令和3年交通安全白書（全文） – 内閣府
コミュニケーションの言語化
テレワークが進むと、会話より、メールやドキュメントに残してコミュニケーションを行うことが多くなる。
そのことにより、あいまいなコミュニケーションが明確なコミュニケーションになっていく。
言語化は、後から見返したときに理解しやすく、大きなメリットになりえる。
有能な人材の確保
遠隔地の有能な人材を確保し、社員にできる。
家庭内の事情で遠方に引っ越ししたとしても、離職しないで済む。
出産、育児、介護が必要になったばあいでも、休職や退職しなくても、時短で勤務という状況も考えられる。
テレワークと出勤を自由に選択できる職場であれば、社員の選択が増え、離職率が低下する。
離職率を抑えることができれば、採用活動費、教育するコストを節約できる。
リクルートエージェントのような完全成功報酬型のサービスの場合、「転職者が得ることになる年収の30〜40％程度」の報酬を企業が支払うことが多い。500万円の給与社員の場合は、150～200万円の報酬を支払うことになる。
能力が高い社員が離職した場合、そのレベルまでになるまで、数年以上の歳月を要することが考えられ、損失を金額に換算すると1,000万円を超える可能性が考えられる。
家族で食事ができる
通勤時間が長時間であればあるほど、家族と一緒に食事をとることが難しくなる。
テレワークにより、家族と接する時間が増え、生活のクオリティが高まれば、離職率が低下する。
休憩時間に家事ができる
昼休みに買い物や夕飯の準備を行うことができれば、勤務時間後にゆったりとした時間を過ごせる。
オフィスのスモール化
出勤社員が少なければ、オフィスをそれだけスモール化できる。
オフィス賃料および社員に支払う通勤費の節約につながる。
評価の見える化
出勤しているとき以上に、テレワークの場合、具体的な目標を設定し、その達成状況について確認する機会を設ける必要がある。
テレワークの場合は、成果が明らかにならないと、従来以上に評価が難しい。
行動や勤務意欲、態度等の評価対象について評価方法を見える化し、見える化の促進を行う必要がある。見える化の促進は、会社・労働者双方にメリットがある。
デジタル化の推進
出勤しての作業をテレワークにすることにより、以前の業務をデジタル化する契機になったりする。
デジタル化を進めることが、災害対策を兼ねることも考えられ、効率化をより促進する契機にもなる。
不必要な押印や署名の廃止、書類のペーパーレス化、決裁の電子化、オンライン会議の導入が必要になる。
会社に出勤して、社内・社外メンバーや顧客とのオンライン会議を行う際、横で電話している人の声が入ったり、騒がしいことがある。
自宅の場合、家庭環境にもよるが、静かな環境でオンライン会議が行うことができる。
会社イメージの向上
多様な働き方を提供しているということは、新卒、転職を含め、採用活動で有利に働く。
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（参考リンク）
